ZEH住宅とは？メリット・デメリットや補助金をわかりやすく解説
「ZEH住宅」は現在、2030年の新築住宅での普及率100％を目指して国が補助金などを通じて普及に取り組んでいる、経済的で地球に優しい省エネ住宅です。
ZEHは光熱費など住んでからのランニングコストを抑えられ、補助金も利用できるなどのメリットがありますが、新築する際に知っておきたいデメリットや注意点もあります。
このコラムではZEH住宅の概要とメリット・デメリットをわかりやすく解説します。ZEHの新築で使える補助金や建てる際の注意点についてもまとめていますので参考にしてください。
コラムのポイント
・ZEH住宅は住まいの省エネ性能を高め、太陽光発電や蓄電池などを導入することで、光熱費を削減し、災害時にも安心で快適な住環境を作り出せます。
・ZEHは2030年には全ての新築住宅で義務化の流れとなっているため、これから新築するなら、補助金や減税制度も上手に活用しながら、ZEH住宅の実績があり信頼できるハウスメーカー・工務店を選びましょう。
Contents
ZEH住宅とは？わかりやすく概要を解説
（画像引用元）ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス補助事業ホームページ
ZEHという言葉を聞いたことはあるけれど、難しそうと感じている方もいるかもしれません。できるだけ分かりやすく解説していきます。
ZEHとは、Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略語で、「年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロ以下にする家」という意味になります。
読み方はZEHと書いて「ゼッチ」です。
わかりやすく言うと、創エネ+省エネを駆使して、生活で使うエネルギーよりも、自分たちで創る・減らすエネルギーの方が上回るようにした住宅ということになります。
（画像引用元）ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス補助事業ホームページ
ZEH住宅に必要な3つの要素
ZEH住宅には「断熱」「省エネ」「創エネ」の3つの要素があります。
（画像引用元）資源エネルギー庁｜ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）に関する情報公開について - 省エネ住宅
①断熱
ZEHでは高性能の窓や高断熱材を利用した、エネルギー効率の良い住宅を目指します。
断熱効果を高めることで、冷暖房に使うエネルギーが削減され、快適な住環境が作られます。
②省エネ
ZEHは少ない電力で使える設備の導入や、家全体の高断熱化によって省エネな家になります。
「HEMS（Home Energy Management System）」と呼ばれるエネルギーを管理するシステムを導入することによって、家庭内で使用している電力量や稼働状況、太陽光発電による発電量などを確認できるようにし、省エネ設備を導入して消費電力を削減します。
③創エネ
ZEHでは生活で消費するエネルギーよりも、生み出すエネルギーが多くなることを求められるため、太陽光発電などの創エネ設備を設置します。
2030年には全ての新築住宅でZEH義務化の流れ
（画像引用元）国土交通省ホームページ｜家選びの基準変わります
2021年10月22日に閣議決定された「エネルギー基本計画等」において、2030年度以降新築される住宅は、ZEH水準の省エネ性能が確保されることを目指すとされ、今後、省エネ基準の段階的な引き上げが予定されています。
新築注文戸建住宅のZEH割合
（画像引用元）資源エネルギー庁｜ＺＥＨ＋の「外皮性能の更なる強化」の暫定措置の今後の取扱いについて
新築注文住宅の2021年度のZEH普及率（供給率）は全体で26.8％となっており、全体の1/4ほどにとどまっていますが、2030年度のZEH義務化に向けて今後普及率はさらに拡大していくと考えられます。
ZEH住宅を建てるメリット
ZEH住宅を建てるメリットについて、もう少し詳しく解説します。
光熱費の削減
ZEH水準の省エネ住宅では断熱性能の強化、高効率設備の導入によってエネルギーの使用量を削減し、日々の光熱費を抑えることができます。
戸建住宅のZEH化による年間光熱費の削減イメージ
（画像引用元）国土交通省ホームページ｜家選びの基準変わります
さらに、太陽光発電等の創エネで売電を行えば収入を得られるため、電気やガスなどのエネルギー価格が上がっても月々の光熱費を安く抑えられる可能性が高くなります。
快適性の向上と健康的な暮らし
高断熱住宅にすることで、室内温度を保ちやすくなります。夏は涼しく、冬は暖かく、一年中快適に生活することができます。
さらに、高断熱住宅では居室間の温度変化が小さくなるためヒートショック対策につながるほか、結露による湿気やカビの発生を防ぎ健康的な暮らしが送れます。
レジリエンス強化で災害時も安心
ZEH住宅では太陽光発電に加えて蓄電池を設置することによって、災害時に停電になっても、生活に必要な電気を使えます。
ZEH住宅で建てることは、近年注目されている住宅のレジリエンス（外部から受ける力や影響に対する「しぶとさ、強靭さ、回復力」）を強めることにもつながります。
補助金や住宅ローン金利引き下げ対象に
ZEH住宅の新築・購入や、リフォームによる既存住宅のZEH化を実施する場合、補助金や住宅ローン減税、フラット35借入金利の引き下げなどの優遇が受けられます。
補助金や減税制度については次章以降で詳しく解説します。
ZEHのデメリット
発電量が天候に左右される
太陽光発電は、曇りや雨などの天候の悪い日や日照時間の短い冬場は少なくなるため、常に安定した電力を得られない可能性があります。
太陽光発電と蓄電池を同時に設置することで、安定した電力供給が期待できるほか、災害時・停電時の非常用電源としても使用できるようになります。
設備導入・メンテナンス費用がかかる
ZEH住宅には、太陽光発電や蓄電池などの省エネ設備の導入費用がかかります。また、設備を正常に機能させ続けるための定期的なメンテナンスも欠かせません。
省エネ設備導入時は、初期費用とメンテナンス費用や交換サイクルを比較し、コストバランスをチェックした上で決定しましょう。
ZEH住宅の具体的な性能基準
ZEH住宅として認められるための性能基準は、下記の①から④全てを満たす必要があります。
（画像引用元）ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス補助事業ホームページ
①外皮の高断熱化
外皮（外壁、窓等）の表面積あたりの熱の損失量（外皮平均熱貫流率等）を基準値以下にするという技術要件です。
分かりやすく言えば、外壁や屋根、天井、床、窓、ドアなどを高断熱化するということです。
②基準となる一次エネルギー消費量から20％削減する
住宅が消費するエネルギーのうち、太陽光発電などの創エネを除いた「基準一次エネルギー消費量」を 20％以上削減します。
※住宅の「一次エネルギー」とは、空調・換気・照明・給湯・家電など暮らしで消費するエネルギーから太陽光発電設備等による創エネ量（自家消費分に限る）を引いた値を指します。
③創エネ設備を導入する
太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入します（容量不問）。
④創エネを加えて、基準となる一次エネルギー消費量から100％以上削減する
②に加えて、創エネ設備の導入によって、基準一次エネルギー消費量を100％以上削減します。
これによって、住宅の消費エネルギー収支がゼロ以下というZEHの目的が達成されます。
次章では、具体的な性能基準一戸建てのZEHの種類について詳しく解説します。
一戸建てのZEH住宅の種類
（画像引用元）資源エネルギー庁｜ＺＥＨ＋の「外皮性能の更なる強化」の暫定措置の今後の取扱いについて
ZEH・ZEH+
基本のZEHは、前章で解説した4つの基準を満たし「年間消費エネルギー量をおおむね100％以上削減できる住宅」を指します。
〈ZEHの基準〉
| ①断熱・強化外皮 | 〈断熱基準UA値〉
|
| ②一次エネルギー消費量（創エネを含まない） | 省エネ基準から20％削減 |
| ③太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入（容量不問） | |
| ④一次エネルギー消費量（創エネを含む） | 省エネ基準からおおむね100％削減 |
ZEH+とは、ZEH基準をさらに上回る省エネ性能を満たす住宅をさします。
〈ZEH+の基準〉
必須条件に加えて、断熱性能のさらなる強化やHEMS導入などが条件になっています。
■必須条件
| ・一次エネルギー消費量（創エネを含まず） | 省エネ基準から25％削減 |
| ・太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入（容量不問） | |
| ・一次エネルギー消費量（創エネを含む） | 省エネ基準からおおむね100％削減 |
■必須条件に加えて次の①～③のうち2つを満たす
| ①断熱・強化外皮をさらに強化する | 〈断熱基準UA値〉
|
| ②HEMSの導入 | HEMSなどの導入によって、エネルギー使用量の見える化や家電機器を自動制御する |
| ③電気自動車を活用した自家消費の拡大 | 太陽光発電と電気自動車等の活用で、電力の自家消費を増やす |
ZEH Oriented
ZEH Oriented（ゼッチオリエンテッド）は、太陽光発電などの創エネ設備が必須ではないZEH住宅のことです。
都市部狭小地や多雪地域など、安全性や天候の問題などによりZEHの要件を満たすことが困難な地域に向けたZEH基準になります。
創エネ設備が必須でないことを除いた、断熱・省エネ性能基準はZEHと同様になります。ZEH Orientedで建てたい場合、住まいの地域・土地が対象に入るかどうか確認が必要です。
〈ZEH Orientedが適用できる対象地域〉
- ・都市部狭小地
- ・多雪地域
※都市部狭小地…北側斜線制限の対象となる用途地域（第一種および第二種低層住居専用地域並びに第一種および第二種中高層住居専用地域）等であって、敷地面積が85㎡未満の土地。ただし、住宅が平屋建ての場合は除く。
※多雪地域…建築基準法で規定する垂直積雪量が100cm以上に該当する地域
〈ZEH Orientedの基準〉
| ①断熱・強化外皮 | 〈断熱基準UA値〉
|
| ②一次エネルギー消費量（創エネを含まない） | 省エネ基準から20％削減 |
| ③一次エネルギー消費量（創エネを含む） | 省エネ基準からおおむね100％削減 |
（参考）資源エネルギー庁｜ZEH+の「外皮性能の更なる強化」の暫定措置の今後の取扱いについて
Nearly ZEH・Nearly ZEH+
Nearly ZEH（ニアリーゼッチ）とは、太陽光発電などの創エネを含む一次エネルギー消費量の基準が通常より緩和されたZEH住宅を指します。
主に都市部狭小地や寒冷地を対象に、住宅スペースの問題で太陽光発電装置を十分に設置することが困難な場合に適用されます。
〈Nearly ZEHが適用できる対象地域〉
- ・寒冷地
- ・日照時間が少ないエリア
- ・都市部などで十分な太陽光発電システムを設置できない狭小地 など
対象となるのは気候区分が1・2の寒冷地と日照区分がA1・A2の日照時間が少ない地域になります。
〈Nearly ZEHの基準〉
| ①断熱・強化外皮 | 〈断熱基準UA値〉
|
| ②一次エネルギー消費量（創エネを含まない） | 省エネ基準から20％削減 |
| ③太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入（容量不問） | |
| ④一次エネルギー消費量（創エネを含む） | 省エネ基準から75％～100%未満削減 |
Nearly ZEH+はNearly ZEHの基準をさらに強化した住宅です。
〈Nearly ZEH+の基準〉
■必須条件
| ・一次エネルギー消費量（創エネを含まず） | 省エネ基準から25％削減 |
| ・太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入（容量不問） | |
| ・一次エネルギー消費量（創エネを含む） | 省エネ基準から75％〜100%未満削減 |
■必須条件に加えて次の①～③のうち2つを満たす
| ①断熱・強化外皮をさらに強化する | 〈断熱基準UA値〉
|
| ②HEMSの導入 | HEMSなどの導入によって、エネルギー使用量の見える化や家電機器を自動制御する |
| ③電気自動車を活用した自家消費の拡大 | 太陽光発電と電気自動車等の活用で、電力の自家消費を増やす |
上記のようにNearly ZEHは、創エネは必須ですがZEHよりは基準が緩和されているため、ZEHとZEH Orientedの中間に位置する住宅だと言えます。
ZEH Ready
ZEH Ready（ゼッチレディー）は、ZEHをベースに考案された基準で「ZEHにする準備ができた（Ready）住宅」を指します。
ZEH Readyは、ZEHの3要素である「断熱」「省エネ」「創エネ」のうち、「断熱」と「省エネ」部分を達成し、太陽光発電などの創エネ設備は後から導入するという考え方です。
予算の都合などで創エネ設備の導入が難しい場合でも、ZEH Readyの基準で建てることで高い断熱性能、省エネ性能を備えた家になり、後述する子育てエコホーム事業の補助金が受けられるというメリットがあります。
ZEHの詳細、最新情報は資源エネルギー庁のホームページもチェックしてみてください。
（参考）
資源エネルギー庁｜ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）に関する情報公開について - 省エネ住宅
ZEH住宅新築で利用できる補助金や条件
ZEH住宅などの省エネ住宅を新築する際に利用できる補助金を紹介します。
子育てエコホーム支援事業
子育てエコホーム支援事業は、長期優良住宅またはZEHレベルの省エネ性能を満たす新築住宅取得や、省エネ化を含む幅広いリフォームに対して補助金が出ます。
【新築】子育てエコホーム支援事業の補助額
| 長期優良住宅 | 1戸あたり100万円 ※市街化調整区域、土砂災害警戒区域は半額の50万円 |
|---|---|
| ZEH住宅 |
1戸あたり80万円 ※市街化調整区域、土砂災害警戒区域は半額の40万円 ZEH、Nearly ZEH、ZEH Ready又はZEH Orientedに加え、令和4年10月1日以降に認定申請をした認定低炭素住宅、性能向上計画認定住宅も該当 |
|
〈その他の要件〉 面積要件：住戸の延べ面積が50㎡以上240㎡以下 立地に関する条件：土砂災害特別警戒区域または災害危険区域（急傾斜地崩壊危険区域または地すべり防止区域と重複する区域に限る）に原則立地しないもの |
|
注文住宅の新築および新築分譲住宅の購入については、子育て世帯または若者夫婦世帯が取得する場合に限り補助が出ます。
戸建住宅ZEH化等支援事業
ZEHの新築戸建住宅を建築・購入する個人、新築戸建住宅の販売者となる法人が対象の補助事業です。
| ZEH | ZEH+ | |
|---|---|---|
| 補助上限 | 55万円/戸＋α | 100万円/戸＋α |
| 対象となる住宅 |
|
|
さらに、以下の追加設備を導入すると+αで補助金が加算されます。
| 追加補助対象設備 | 追加補助額 |
|---|---|
| 蓄電システム | 上限20万円 |
| 直交集成板（CLT） | 定額90万円 |
| 地中熱ヒートポンプ・システム | 定額90万円 |
| PVTシステム | 65万円、80万円、90万円 ※方式、パネル面積により異なる |
| 液体集熱式太陽熱利用システム | 12万円、15万円 ※パネル面積により異なる |
〈申請期間〉
一般公募：2024年4月26日（金）10:00～開始、2025月1月7日（火）17:00締切で先着方式
※補助金支給対象となるのは「ZEHビルダー」として登録されたビルダーを利用した場合のみとなります。
子育てエコホーム支援事業で補助対象だったZEH Readyは戸建住宅ZEH化等支援事業では対象外となる点に注意が必要です。
また、戸建住宅ZEH化等支援事業と子育てエコホーム支援事業は、ともに国庫が財源で補助対象が重複する事業のため併用はできません。
住宅ローン減税
住宅ローン減税は、ローンを借りて住宅を取得すると、年末のローン残高の0.7％相当額が所得税・住民税から一定期間控除される制度です。
住宅ローン減税はZEH水準の住宅等を対象とした借入限度額の上乗せがあります。
（画像引用元）国土交通省ホームページ｜家選びの基準変わります
※1 住宅ローン減税では、それぞれ「低炭素住宅」、「ZEH水準省エネ住宅」、「省エネ基準適合住宅」、「その他の住宅」とされています。
※2 子育て世帯（19歳未満の子を有する世帯）・若者夫婦世帯（夫婦のいずれかが40歳未満の世帯）では、それぞれ5,000万円、4,500万円、4,000万円
フラット35の金利引き下げ
ZEHのような省エネルギー性能の優れた住宅を取得する場合、一定期間金利が引き下げられるフラット35Sが利用できます。
（画像引用元）国土交通省ホームページ｜家選びの基準変わります
※【フラット35】子育てプラスにてこどもの人数に応じた金利引下げもあります。
（参考）住宅金融支援機構「フラット３５サイト」｜【フラット３５】Ｓ
ZEH住宅の新築で後悔しないためのポイント
これからの住宅のスタンダードとなるZEHですが、せっかく建てても快適性や希望の暮らしが実現できなければ、後悔してしまうかもしれません。
ZEHの新築で後悔しないためのポイントをまとめます。
マイホームの希望に優先順位を付ける
ZEH基準を満たすには、高い断熱性能や省エネ設備が必要な分、従来の家づくりよりも初期コストが多くなります。
補助金も活用しつつ、住まいの理想や条件を整理して優先順位を付け、譲れない部分をはっきりさせることで、予算内で希望にマッチした家づくりがしやすくなります。
実績があり設計・施工力の高い住宅会社を選ぶ
例えば、断熱性能を上げるために窓を少なく、小さくすれば、より低コストでZEH基準を満たしやすくなります。しかし、そのために採光や通風など住宅の快適性が失われてしまっては本末転倒ですよね。
省エネ性能と暮らしやすさ・希望の間取りを両立するためには、高い設計力とプランを実現する施工力が必要です。
戸建てZEHのノウハウや実績があり、信頼できるハウスメーカー・工務店を選ぶことがポイントです。
まとめ
ZEH住宅は住まいの省エネ性能を高め、太陽光発電や蓄電池などを導入することで、光熱費を削減し、災害時にも安心で快適な住環境を作り出すことができます。
ZEH住宅は2030年には全ての新築住宅で義務化の流れとなっています。これから新築を考えている方は、補助金や減税制度も上手に活用しながら、ZEH住宅の実績があり信頼できるハウスメーカー・工務店を選ぶことがポイントと言えるでしょう。
感動ハウスの注文住宅は外皮平均熱貫流率0.48（W/m2・K）以下とZEH基準を超える断熱性能で、快適性や間取りの自由度を兼ね備えた家づくりをご提案します。
実際の住みごこちを体感いただけるモデルハウスもございますので、ぜひお気軽にご来場ください。
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